驚異の"BTS･V売れ"からタリーズ､横浜市､VRまで､HYBE｢アーティストIP｣が広げる推し活経済圏 | ビジネス | 東洋経済オンライン

韓国のボーイズグループBTS、そのメンバーであるVさんの広告効果が、驚くほどの売上を生み出しているようです。ある化粧品ブランドでは、Vさんを起用したところ、売り上げがぐんと伸びたとのこと。これは、単に人気があるというだけでなく、ファンが「推し」であるVさんを応援するために、その商品を買うという「推し活」の力がどれほど大きいかを示しています。

こうしたアーティストの力を、エンターテイメント企業であるHYBEは、「アーティストIP（知的財産）」という考え方で捉えています。IPというと、キャラクターや物語などが思い浮かびますが、HYBEはアーティストそのものを、様々な商品やサービスに展開できる「資産」と見ているわけです。この考え方に基づき、広告はもちろん、カフェチェーン「タリーズコーヒー」とのコラボレーションや、さらには横浜市のような自治体との連携まで、活動の幅を広げています。

例えば、タリーズコーヒーでは、BTSのメンバーをイメージしたドリンクやグッズが登場し、ファンが訪れるきっかけになっています。また、横浜市とのコラボでは、街全体でアーティストを応援するようなイベントが行われることも考えられます。これは、アーティストが持つ影響力を、単なる音楽活動にとどまらず、人々の日常生活や、地域経済にも波及させようという狙いでしょう。

さらに、HYBEは、VR（仮想現実）のような新しい技術も活用し始めています。VR空間でアーティストのライブを楽しんだり、特別な体験をしたりすることで、ファンはより深く「推し」の世界に没入できるようになります。これは、物理的な距離を超えて、ファンとアーティストが繋がる新しい形と言えるでしょう。

このように、HYBEはアーティストの魅力を、広告、店舗、地域連携、そして最先端のVR技術まで、あらゆる形で「経済圏」として広げようとしています。「推し活」という言葉が一般的になったように、自分の好きなアーティストやキャラクターを応援することにお金や時間を使う人々が増えています。HYBEは、こうした現代の消費行動を的確に捉え、アーティストIPを核としたビジネスモデルを巧みに展開していると言えます。これは、今後のエンターテイメント業界におけるビジネスのあり方にも、大きな影響を与えていくと考えられます。