[ITmedia ビジネスオンライン] TikTokが押し上げる新しい消費　GDP貢献6800億円の衝撃

最近、私たちの周りを見渡すと、スマートフォンを片手に短い動画を楽しんでいる人をよく見かけます。その代表格とも言えるのが、動画投稿アプリ「TikTok」ですよね。このTikTokが、実は日本の経済に想像以上の大きな影響を与えている、という調査結果が発表されました。

「GDP貢献6800億円」と聞くと、ちょっとピンとこないかもしれませんが、これはざっくり言うと、TikTokの活動によって日本全体のお金がそれだけ多く動いた、という意味です。例えば、TikTokで人気が出た商品が売れたり、TikTokを見て旅行に行った人がお金を使ったり、TikTokのために新しいお店が開かれたり。そういった一つ一つの動きが積み重なって、これだけの大きな数字になっているわけです。

特に注目したいのは、「新しい消費」という点です。これまでのテレビCMや雑誌広告とは違い、TikTokでは一般の人が作った動画がきっかけで商品が売れたり、流行が生まれたりします。例えば、ある曲に合わせて踊る動画がバズると、その曲がヒットしたり、動画で使われたファッションアイテムが品薄になったりする現象は、まさにTikTokならでは。企業側も、この新しい波に乗ろうと、インフルエンサーと呼ばれる動画投稿者に商品の紹介を依頼したり、TikTok向けの短いCMを作ったりと、様々な工夫を凝らしています。

また、TikTokは単なるエンターテインメントの場にとどまらず、中小企業や地域の活性化にも一役買っています。例えば、地方の観光地や特産品がTikTokで紹介されることで、これまで知らなかった人たちにその魅力が届き、実際に訪れる人が増える、といったケースも増えています。これは、大手の広告費をかけられない中小企業にとって、非常に有効な宣伝手段になっていると言えるでしょう。

もちろん、TikTokには動画の視聴時間が増えすぎたり、誤った情報が拡散されたりといった課題もあります。しかし、その経済的な影響力や、消費のあり方を変える力は、もはや無視できないレベルに達していることは間違いありません。私たちが普段何気なく見ている短い動画が、実は日本の経済を動かす大きな力になっているという事実は、現代社会の面白さを示す一つの例と言えるでしょう。