〈大学ランキング〉｢自己資本比率が高い私立大学法人｣TOP200､24年度1位は国際仏教学大学院大で99.4%。2位帝京短大 | キャリア・教育 | 東洋経済オンライン

日本の大学、特に私立大学を取り巻く環境は、このところ大きく変化しています。少子化が進み、18歳人口が年々減っていく中で、大学も生き残りをかけた競争に直面しているのです。まるで、スーパーマーケットの数が多すぎる地域で、どの店が生き残れるか、というような状況に似ていますね。そんな中、大学の「体力」を示す重要な指標の一つが「自己資本比率」です。

自己資本比率とは、簡単に言えば、大学が持っているお金のうち、どれだけが借金ではなく、自分たちで貯めてきたお金か、という割合のこと。この比率が高いほど、借金が少なく、経営が安定していると言えます。例えば、私たちがお家を買うときに、頭金をたくさん出してローンが少ないほど安心なのと同じ感覚です。急な出費や、学生数の減少といった予期せぬ事態が起きても、この「貯金」が多ければ、焦らずに対応できるわけです。

近年、大学の授業もオンライン化が進んだり、社会人の学び直し（リカレント教育）に力を入れたり、留学生の誘致に積極的になったりと、多様な取り組みが見られます。これらは、学生を集めるための努力であると同時に、大学の財政を健全に保つための戦略でもあります。しかし、どれだけ魅力的な教育を提供しても、最終的にはその土台となる財務状況がしっかりしていなければ、持続的な運営は難しいでしょう。

今回のランキングは、そんな大学の「見えない体力」を数値で示してくれます。上位にランクインする大学は、必ずしも大規模な総合大学ばかりではありません。特定の分野に特化した小規模な大学院大学や短期大学が、非常に高い自己資本比率を誇るケースも少なくありません。これは、規模の大小に関わらず、堅実な経営を続けてきた証拠と言えるでしょう。例えば、特定の研究分野で世界的に評価される大学が、外部からの寄付を安定して得ていたり、無駄な投資をせず、手元資金を大切に守ってきた結果かもしれません。

一方で、自己資本比率が低い大学は、学生募集がうまくいかなかったり、過去の設備投資が重荷になっていたりする可能性があります。学生にとっては、学費を払う先の大学が、将来にわたって安定して教育を提供してくれるかどうかは、非常に重要な関心事です。大学選びの際には、教育内容や立地だけでなく、こうした財務状況も一つの判断材料として知っておくと良いかもしれません。

このランキングは、単に「儲かっている大学」を示すものではなく、「将来にわたって安定して教育を提供し続けられる可能性が高い大学」の一つの指標と捉えることができます。大学が社会の変化に対応し、質の高い教育を提供し続けるためには、しっかりとした財務基盤が不可欠なのです。