トランプの"援護ツイート"が物議を醸すも…アメリカが｢3カ国共催｣という戦略を選んだ2026年W杯招致の｢裏事情｣ | ライフ | 東洋経済オンライン

サッカーのワールドカップ（W杯）といえば、世界中の人々が熱狂するスポーツの祭典。でも、その舞台裏では、開催国を決めるための激しい戦いが繰り広げられているんです。もはや単なるスポーツイベントというより、国の威信をかけた外交戦と言ってもいいかもしれません。

2026年大会の開催地決定では、アメリカ、カナダ、メキシコの北中米3カ国が共同で立候補し、モロッコとの一騎打ちを制しました。特に注目されたのは、当時のアメリカ大統領だったドナルド・トランプ氏の「援護射撃」とも取れるツイート。これが国際社会で物議を醸し、招致活動にマイナスに働くのでは、という見方もされました。通常、開催国選びはスポーツの公平性や中立性が重んじられるため、政治的な発言は敬遠されがちです。それにもかかわらず、なぜ北中米3カ国は、この「政治的逆風」を乗り越え、開催権を手にすることができたのでしょうか。

その大きな要因の一つは、やはり「共同開催」という戦略です。W杯は回を重ねるごとに規模が大きくなり、開催に必要なスタジアムやインフラの整備には莫大な費用と手間がかかります。単独の国がすべてをまかなうのは、経済的にも物理的にも非常に困難になってきています。そこで、複数の国が協力し合うことで、それぞれの負担を分散し、より多くの準備を整えられる、というメリットがあるのです。

さらに、北中米3カ国は、すでに多くの大規模スタジアムや宿泊施設、交通網といったインフラが整っていました。これは、ゼロから準備を進めるモロッコにとっては大きなハンディキャップとなります。W杯のような巨大イベントでは、開催能力の高さが非常に重要視されます。

そして、もう一つ見逃せないのが、国際サッカー連盟（FIFA）の財政的な側面です。W杯はFIFAにとって最大の収入源であり、その収益は世界のサッカー発展に大きく貢献しています。北中米のような巨大市場で開催することで、チケット収入や放映権料、スポンサー収入など、見込める経済効果は計り知れません。FIFAとしては、安定した収益を確保できる開催地を選ぶのは当然の判断だったと言えるでしょう。トランプ氏の発言が一時的に波紋を呼んだとしても、それ以上に、これらの現実的なメリットが評価された結果だと考えられます。

W杯招致は、単にサッカーが強い国が選ばれるわけではありません。経済力、インフラ、そして国際的な協力体制。これらが複雑に絡み合い、最終的な開催地が決定されるのです。私たちファンにとっては、素晴らしい試合が見られることが一番ですが、その裏には、各国政府や連盟のしたたかな戦略があることを知っておくと、また違った視点でW杯を楽しめるかもしれませんね。