ホンダが次世代EV開発中止とHV回帰で描く四輪事業の再建シナリオ…問われる自前主義の脱却とアライアンスの行方 | ビジネス | 東洋経済オンライン

自動車業界は今、まさに大転換期を迎えています。電気自動車（EV）へのシフトが世界的な潮流となる中で、日本の自動車メーカーもその波に乗り遅れまいと、巨額の投資をして開発を進めてきました。しかし、その舵取りの難しさを象徴するかのようなニュースが、ホンダから飛び込んできました。

報道によると、ホンダの自動車事業が、なんと上場以来初めての赤字に転落したというのです。これには、EV開発戦略の見直しに伴う損失の拡大や、主要市場であるアメリカでのEV需要の急激な変化が大きく影響しているとされています。これまで「EV一本足打法」とも言えるような戦略を推し進めてきたメーカーにとっては、非常に厳しい現実が突きつけられた形です。

では、なぜこのような事態になったのでしょうか。大きな理由の一つは、EV市場の予測が非常に難しかったことにあります。数年前までは、EVは急速に普及し、ガソリン車をあっという間に置き換えるだろうという見方が大勢を占めていました。各社はそれに合わせて、莫大な費用を投じてEV専用の工場を建設したり、新型バッテリーの開発に力を入れたりしてきました。

ところが、フタを開けてみれば、EVの普及スピードは当初の予測よりも緩やかで、特にアメリカではハイブリッド車（HV）の人気が再燃しています。EVの価格が高いこと、充電インフラがまだ十分ではないこと、そして航続距離への不安などが、消費者の購入意欲を鈍らせているのです。ホンダも、こうした市場の変化に対応しきれず、結果として多額の損失を計上することになったわけです。

ホンダは今後、EVへの投資を一時的に見直し、ハイブリッド車に再び力を入れる方針だと言います。これは、EVシフトの流れに逆行するようにも見えますが、実は非常に現実的な判断と言えるかもしれません。当面の間は、HVがガソリン車とEVの橋渡し役として、重要な役割を果たすと見られているからです。また、他社との提携を強化し、「自前主義」からの脱却を図ることも、再建の鍵となるでしょう。かつてはF1で「ホンダエンジン」の力を世界に見せつけたように、技術力に自信を持つホンダが、他社と手を取り合うことで、新たな活路を見出せるかどうかに注目が集まります。