｢オールドメディアの仲間割れ｣？ "テレビ離れ"あおりが過熱化…｢20代の7割が見ず｣報道がはらむ《ミスリードの正体》 | ライフ | 東洋経済オンライン

最近、「テレビ離れ」という言葉をよく耳にしますよね。特に若い世代はテレビを見ない、という話は、もはや当たり前のように語られています。でも、本当にそうなのでしょうか？

実は、「テレビ離れ」という報道の裏には、ちょっとした“見落とし”や“誤解”があるかもしれません。多くのメディアが、NHKの調査データを引用して「20代の7割がテレビを見ない」といった見出しをつけますが、この数字の解釈には注意が必要です。

まず、NHKの調査は「リアルタイムでテレビ番組を視聴しているか」を尋ねたものです。つまり、テレビという「箱」を持っていなかったり、全くコンテンツに触れていないわけではない、ということ。今は、インターネットを通じて、過去の番組を好きな時に見たり、見逃し配信サービスを利用したり、あるいはYouTubeなどの動画サイトでテレビ番組の切り抜きを楽しんだりする人が増えています。これらは「テレビでリアルタイム視聴」には含まれませんが、間違いなく「テレビコンテンツ」に触れている行為です。

昔は、テレビ番組を見るには、決まった時間にテレビの前に座るしかありませんでした。でも、今はスマホやタブレットで、通勤中や寝る前に、自分の都合の良い時に番組を楽しめます。この視聴スタイルの変化が、「テレビ離れ」という言葉で一括りにされてしまうと、実態を見誤ってしまいます。

もちろん、テレビを「リアルタイムで」見る人が減っているのは事実でしょう。特に、若い世代は生まれた時からインターネットが当たり前にある環境で育ちました。彼らにとって、YouTubeやNetflixのようなオンデマンドサービスは、テレビと同じかそれ以上に身近な存在です。

しかし、テレビ局も手をこまねいているわけではありません。TVerのような見逃し配信サービスを強化したり、人気番組のスピンオフをネットで配信したりと、デジタルシフトを進めています。テレビという「デバイス」ではなく、「コンテンツ」として、どのように人々に届けられるかが勝負の分かれ目になっているのです。

「テレビ離れ」という言葉は、私たちのメディアに対する考え方や、情報との向き合い方を問い直すきっかけになるかもしれません。単なる数字の表面だけでなく、その背景にある人々の行動や技術の変化に目を向けることで、より正確な状況が見えてくるはずです。