キッズフォンの次になぜiPhoneか､アップル本社で見た｢監視ではなく対話｣の子育て思想 | ビジネス | 東洋経済オンライン

子どもにスマートフォンを持たせるかどうか、いつから持たせるか、そしてどうやって管理するか。これは現代の親たちにとって、非常に頭を悩ませる問題ですよね。特に、友達が持っているからと欲しがる子どもに、どんなルールで渡せばいいのか、悩む家庭も多いのではないでしょうか。

アップルが今回、子どものiPhone利用に関して、新しい考え方を打ち出していると報じられています。これまでの「キッズフォン」のような、機能が限定された端末から、いずれは一般的なスマートフォン、特にiPhoneへと移行していく中で、子どもをどう守り、どう育てるか。アップルは、単に「監視」するのではなく、「対話」を通じて子ども自身がデジタルツールと上手に付き合う力を育むことを重視しているようです。

具体的には、利用時間制限やアプリの制限といった、親が設定できる機能が強化されています。しかし、その根底にあるのは、一方的に親がルールを押し付けるのではなく、なぜその制限が必要なのか、子どもと話し合いながら決めていくという姿勢です。例えば、「このアプリは夜9時以降は使わないようにしようね。なぜなら、睡眠をしっかり取るためだよ」といった具体的な対話を促すような設計になっているわけです。

これは、子どもが成長するにつれて、親の目が行き届かなくなる場面が増えることを想定しているとも言えます。小さなうちは親がすべて管理できても、中学生、高校生となれば、自分で判断する機会が増えます。その時に、単に「ダメ」と言われてきただけの子どもと、理由を理解し、自分で考えて行動してきた子どもとでは、デジタル世界でのトラブル回避能力に大きな差が出るでしょう。

アップルのこのアプローチは、デジタルデバイスが生活に深く浸透した現代において、子どもたちが情報過多の社会で生き抜くための「デジタルリテラシー」を育む手助けをしようとしている、と考えることができます。親が一方的にコントロールするのではなく、子ども自身がデジタルツールとの健康的な距離感を学ぶ機会を提供することで、自律的な成長を促す。これは、デバイスメーカーが単なるツールを提供するだけでなく、そのツールが使われる環境や、ユーザーの成長にまで目を向けている、という点で注目に値します。