ICTリテラシーに係る実態調査の結果公表

インターネットやSNSが当たり前になった今、私たちは日々、たくさんの情報に触れています。しかし、その中には、本当かどうか分からない「偽情報」や「誤った情報」も紛れ込んでいます。総務省がこのほど発表した「ICTリテラシー実態調査」の結果は、こうした情報との付き合い方について、私たち一人ひとりが改めて考えるきっかけを与えてくれそうです。

調査で特に注目すべきは、偽情報や誤った情報をSNSなどで広めてしまった経験がある人のうち、なんと約半数（48.9％）が、ICT（情報通信技術）に関する知識を問うテストで、一つも正解できなかったという事実です。これは、偽情報を広めていない人たちの約2倍にあたります。つまり、インターネットやSNSをどれだけ使いこなせているか、情報を見極める力（ICTリテラシー）が低いと、意図せずとも偽情報を広めてしまうリスクが高まる、という関係性がうかがえるのです。

一方で、SNSで気になる情報を見かけたときに、「すぐにシェアせず、一度立ち止まって考える」という人は、全体の79.2％と、実に8割近くにものぼりました。これは、多くの人が情報に対する責任感を持っている証拠と言えるでしょう。しかし、その「立ち止まって考える」という意識が、どれだけ実効性を持っているのかが重要になってきます。

今回の調査では、人間の思考のクセである「認知バイアス」について、知識として知っているだけでは、偽情報の拡散を効果的に抑えられない可能性も示唆されました。認知バイアスとは、例えば「自分の信じたい情報だけを信じてしまう」といった、無意識の思い込みのことです。これを「自分にもそういうクセがあるかもしれない」と実感できている人の方が、偽情報を広めにくい傾向にあるようなのです。知識として知っているだけでなく、自分事として捉えることが、情報リテラシーを高める鍵となりそうです。

この調査結果は、私たち一般の利用者だけでなく、教育現場や、情報発信を行う企業、さらにはプラットフォームを提供するIT企業にとっても、重要な示唆を与えています。単に情報を提供するだけでなく、利用者が情報を正しく理解し、適切に判断できるようなサポート体制の構築が、ますます求められていると言えるでしょう。