ゲームソフトを個人で所有する時代は過去のものに？ プレイステーション｢ディスク生産終了｣の衝撃 | ビジネス | 東洋経済オンライン

「ゲームソフトは、もうディスクで買う時代じゃなくなるの？」そんな驚きのニュースが飛び込んできました。ソニーが、人気ゲーム機「PlayStation（プレイステーション）」向けの新しいゲームソフトについて、2028年以降はディスクでの生産を終了すると発表したんです。

これ、実は今のゲーム業界の「今」を象徴する出来事なんです。皆さんも、ゲームを買うとき、お店に行ってパッケージを手にするよりも、インターネットでダウンロードしてすぐに遊べる「デジタル版」を選ぶことが増えていませんか？事実、今回の発表でも、すでに8割以上の人がデジタルで購入している、という背景があるようです。ディスクをなくせば、製造コストも減らせるし、お店に並べる必要もなくなる。ソニーにとっては、効率化を進める大きな一歩と言えるでしょう。

でも、ここでちょっと立ち止まって考えてみたいのが、「所有権」の問題です。これまでゲームソフトをディスクで買っていたら、それは「自分のもの」という感覚がありましたよね。たとえ遊ばなくなっても、部屋に飾ったり、友達に貸したり、売ったりすることもできました。ところが、デジタル版は、購入した「権利」を買っているだけで、ソフトそのものを所有しているわけではない、という考え方が一般的です。つまり、ソニーが「このゲームはもう提供しません」と決めたら、遊べなくなってしまう可能性もあるのです。これは、音楽や映画の配信サービスでも似たようなことが言えますが、ゲームの場合は、アップデートで内容が変わったり、サービスが終了すると遊べなくなったりするリスクが、より大きいかもしれません。

もちろん、デジタル版のメリットは計り知れません。ディスクを入れ替える手間もなく、どこでも手軽に遊べる。ストレージの場所も取りません。ゲーム機本体の進化とともに、ダウンロード時間も短くなってきています。こうした利便性の高さが、多くのユーザーに支持されているのは間違いありません。

今回のソニーの決断は、ゲーム業界が「所有する」から「利用する」へと大きくシフトしていることを示す、まさに「時代の転換点」と言えるでしょう。この変化が、私たちのゲームとの付き合い方をどう変えていくのか、注目していく必要がありそうです。