メルカリ、ヤフー、楽天 ECで不正利用のクレカ情報を警察庁と共有

インターネットでのお買い物が、もっと安全になるかもしれません。

メルカリやヤフー、楽天といった、私たちもよく利用する大手インターネット通販（EC）サイトを運営する会社と、警察庁が、ある大切な約束を交わしました。それは、インターネット上での「不正利用」、つまり悪い人たちが勝手にクレジットカードを使おうとするのを、みんなで協力して防いでいこう、というものです。

具体的には、もし悪い人たちが、どこかのECサイトでクレジットカードを不正に使おうとしたり、実際に使ってしまったりしたら、その情報（例えば、不正に使われたカード番号など）を、ECサイトの会社が警察庁に教えるようになります。警察庁は、その情報をもとに、犯人の手がかりを探したり、どのような手口で不正が起きているのかを分析したりします。そして、その分析結果をまたECサイトの会社に教えて、「こんな手口が流行っているから気をつけましょう」とか、「こういう点に注意してシステムをチェックしましょう」といった形で、対策をより強くするためのアドバイスをするのです。

これまでも、クレジットカード会社やECサイトの会社は、それぞれで不正利用を防ぐための努力をしてきました。しかし、悪意のある人たちの手口は日々巧妙になっており、一社だけでは対応しきれないことも増えています。そこで、情報をもっとスムーズに共有し、警察と事業者が一体となって立ち向かうことで、不正利用の被害を食い止めることを目指す、というわけです。

インターネット通販は、私たちの生活をとても便利にしてくれました。でも、その便利さの裏側で、こうした不正利用の脅威もあるということを、改めて知っておくことは大切ですね。この新しい取り組みで、私たち消費者が安心して買い物を楽しめるようになることが期待されます。