SNSの「ADHDあるある」を信じる人が背負わされる〈自己診断の代償〉【専門医が警告】 - ニュースな本

「朝、支度に時間がかかる」「大事な書類をなくす」「話を途中で忘れる」。こうした日常の悩みをSNSや動画で見かけると、つい「もしかして自分もADHDでは？」と感じてしまう人は少なくない。特にTikTokやInstagramでは、注意欠陥・多動性障害（ADHD）の特性を「あるある」として紹介するコンテンツが人気を集めており、その波は医療現場にまで影響を与えている。

しかし、ここに大きな落とし穴がある。誰もが経験するような日常のうっかりと、診断対象となる医学的なADHDは、実は全く別ものなのだ。

医学的なADHDは、脳の神経伝達物質のバランスに関わる神経発達の特性であり、子どもの頃から一貫して症状が現れ、学校や職場など複数の場面で実生活に支障をきたすことが診断の条件になる。つまり「忘れ物がある」という単一の特性だけでは、決して診断にはならないのだ。

SNSの「あるある」が危険な理由は、情報の簡潔さにある。複雑な医学知識を30秒の動画にまとめるために、必然的に「分かりやすさ」が優先される。その結果、ADHD特性の本質──「いつからそうなのか」「どれくらい生活に支障があるのか」「他の原因ではないのか」といった診断に必須の背景情報が、完全に削ぎ落とされてしまう。

より大きな懸念は、自己診断に基づいた行動だ。SNSで「自分もADHDだ」と確信した人の一部は、医師の診断を受けずに同じ悩みを持つ人向けのサプリメントや学習法を試したり、場合によっては医療機関で「YouTubeでADHDだと思う」と医師に訴えたりする。医者からすれば、実際の診察抜きに結論ありきで来られるのは、診断プロセスを複雑にする要因にもなる。

さらに、自己診断がもたらす心理的な代償も見落とせない。「自分はADHDだから集中できなくて当たり前」というラベリングに頼ると、実は努力や環境調整で改善できる部分まで、無意識に「仕方ない」と諦めてしまう可能性がある。逆に、診断を受けていないのに「ADHD的な特性がある」と自認することで、不安や自己否定感が増す人もいるだろう。

SNSがADHDを身近なテーマとして扱うこと自体は、認知度向上という点で悪くない。ただ、医学的な事実と流行する情報のギャップを理解せずに、どちらかを絶対視するのは危険だ。「あ、これ自分だ」と思ったら、その次は専門医の診察という当たり前のステップを、多くの人がスキップしてしまう現状がある。