エヌビディア株、強気予測に潜む「電力インフラの制約」に注目(Forbes JAPAN)

AI（人工知能）の進化を支える半導体メーカー、エヌビディア。その株価は、まさに「飛ぶ鳥を落とす勢い」と言えるほど、市場で注目されています。多くの専門家は、2026年には売上が約7割も増え、さらに翌年も3割以上の伸びが続くと予測しています。これは、単なる期待先行ではなく、AIの活用が現実のビジネスや私たちの生活にどんどん浸透していく「実需」に基づいているからです。例えば、皆さんが普段使っているスマートフォンの音声アシスタントや、ネットショッピングのおすすめ機能、さらには自動運転技術など、AIはすでに様々な場面で活躍しています。そして、これらのAIを動かすためには、高性能な半導体、特にエヌビディアのGPU（画像処理半導体）が不可欠なのです。

しかし、こうした明るい見通しの裏側で、見過ごせない「影」も忍び寄っています。それが「電力インフラの制約」です。AIの計算能力を高めるには、大量の電力を消費する高性能なコンピューターが必要です。データセンターと呼ばれる巨大なコンピューター施設では、何千、何万というGPUが稼働しており、その電力消費量はまさに「巨大」の一言。この膨大な電力を安定的に供給し続けるためには、発電能力の増強や送電網の強化といった、電力インフラ全体の整備が追いつかない可能性があるのです。もし、電力供給がAIの需要に追いつかなければ、エヌビディアのさらなる成長はもちろん、AI技術全体の普及にもブレーキがかかりかねません。まるで、高性能なスポーツカーを買ったのに、ガソリンスタンドが近くにない、というような状況にならないか、心配されているわけです。この電力問題は、エヌビディアの株価だけでなく、AIという未来を形作る技術全体にとって、無視できない大きな課題と言えるでしょう。