「収入減を想定して備えを」 黒田尚子さんに聞く、がんの経済毒性

「がん」と聞くと、治療のつらさや命に関わることばかりに目が行きがちですが、実は家計に与える影響も非常に大きいという現実があります。今回の記事では、ファイナンシャルプランナーの黒田尚子さんが、がん治療がもたらす経済的な負担、いわゆる「経済毒性」について警鐘を鳴らし、事前の備えの重要性を説いています。

がん治療には、手術や抗がん剤、放射線治療といった直接的な医療費がかかります。日本の医療保険制度は手厚く、高額療養費制度などもありますが、それでも自己負担分は発生します。さらに、先進医療のような保険適用外の治療を選択すれば、費用は跳ね上がります。しかし、経済的な負担はこれだけではありません。通院のための交通費、付き添い家族の宿泊費、治療中の食事療法にかかる費用、ウィッグや補装具などの購入費といった、直接医療費とは異なる「間接的な費用」も積み重なっていきます。

それ以上に大きな問題となるのが、「収入の減少」です。治療が長引けば、これまでのように働くことが難しくなり、休職や退職を余儀なくされるケースも少なくありません。会社員であれば傷病手当金といった制度もありますが、収入を完全に補填できるわけではありませんし、自営業の方にとっては死活問題です。治療費だけでなく、日々の生活費や住宅ローン、子どもの教育費など、これまでと同じ支出が続く中で収入が減ってしまうと、家計はあっという間にひっ迫してしまいます。

このような状況に備えるため、黒田さんは預貯金の活用や民間保険への加入を勧めています。特に民間のがん保険は、診断一時金や入院給付金、通院給付金など、治療の段階に応じた保障が手厚いものが多く、経済的な不安を和らげる有効な手段となり得ます。また、治療費だけでなく、収入減を補うための保障も検討することが重要です。

がんは、もはや特別な病気ではなく、誰もが直面する可能性のある身近な病気となっています。医療の進歩により生存率は向上していますが、それと同時に治療期間の長期化や、治療と仕事の両立といった新たな課題も生まれています。病気になった時に治療に専念できるよう、元気なうちから「もしも」の時に備えて、お金の準備をしておくこと。これは、自分自身だけでなく、家族を守るためにも非常に大切なことです。漠然とした不安を感じるのではなく、具体的な対策を立てておくことが、心のゆとりにも繋がるでしょう。