次期Call of Dutyは北朝鮮侵攻が舞台、議論の余地あり

ビデオゲームの世界で最も売上を記録している人気シリーズ「Call of Duty」の次作が、北朝鮮の軍事侵攻を主題にするという発表が、ゲーム業界の枠を超えた話題になっています。なぜこれが注目されるのか、その背景を説明します。

このシリーズは昔から、実在する国々の紛争や地政学的な出来事をゲームの題材にしてきました。テロ組織や架空の敵ではなく、現実に起きている（または起きそうな）国家間の対立をストーリーに組み込むことで、臨場感のあるゲーム体験を作ってきたのです。その意味では、今回の決定も同じ路線を進めるものといえます。

しかし「北朝鮮」という題材には、他の設定とは異なる難しさがあります。なぜなら、北朝鮮は現在も国際的な紛争の当事者であり、多くの国々が強い関心を持っているからです。特に韓国や日本といった隣国、そしてアメリカは、北朝鮮との関係が非常に緊張した状態にあります。ゲーム内で北朝鮮が「敵」として描かれることで、それらの国々の人々がどう受け止めるか、あるいは北朝鮮自体がどう反応するかは、非常に予測しがたいのです。

実はこれは、ゲーム業界全体が直面している新しい課題です。技術が進化して、ゲームの表現がより現実的になればなるほど、「ゲームだから」という線引きが難しくなってきました。娯楽作品とはいえ、何百万人もの人が経験するゲームが、特定の国家を敵として描くことの政治的な影響力を、開発側も真摯に考えなければならない時代になったわけです。

Infinity Wardは「軍事的な正確性を追求する」とコメントしています。これは、実在する兵器や戦術をゲームに盛り込むということです。そうすることで、より没入感のあるゲーム体験が生まれる一方で、その表現がいかに「責任を持って」なされるかが、今後の大きなポイントになるでしょう。

この決定がもたらす反応は、単なるゲーム愛好者の議論にとどまらず、外交問題や文化的な議論へと広がる可能性も考えられます。大手ゲームメーカーが「どの国を敵として描くか」という選択が、実は国家間の関係や国際社会の認識にも影響を与える時代になってきた、ということなのです。