テラ・クライシス:石油危機に対処 田中角栄氏の95歳元秘書官が語る中東依存の理由

ホルムズ海峡の封鎖という言葉が久しぶりにニュースに登場した。中東からの原油輸送路が危ぶまれるたびに、日本は戦々恐々とする。その理由を理解するには、1973年の第1次石油危機まで遡る必要がある。

当時、通商産業省（現・経済産業省）の事務次官として危機対応の最前線にいた小長啓一さんは、今年95歳。半世紀以上前の経験を今の状況と重ねて見ているという。あの時代、OPEC（石油輸出国機構）の決定で原油の供給が突然絞られ、日本の経済が揺らいだ。トイレットペーパーが店から消えるパニックまで起きた。

日本がなぜ中東に依存し続けるのか。簡単に言えば、選択肢がなかったからだ。1970年代、日本は高度経済成長を遂行するために膨大なエネルギーが必要だった。国内で石油を産出できず、安定供給できる代替エネルギー技術も未成熟だった時代。中東の油田に頼るしかなかったのである。

半世紀が経った今はどうか。原発は戦後最大級の安全基準強化により再稼働が進まず、再生可能エネルギーは導入が進んでいるとはいえ、まだ全体の2割程度。結果として、日本は今なお中東からの原油輸入に依存している。構造的な問題は実は解決されていないのだ。

小長さんのような高齢の証言者の言葉が重みを持つのは、歴史が繰り返される可能性があるからだろう。危機は忘れた頃にやってくる。その時に「あの時から何も学ばなかった」と後悔する前に、今できることは何か。エネルギーポートフォリオの多様化、産油国との関係構築、さらには国内の省エネルギー・エネルギー転換への本腰入れ。すべてが急務である。