「上場どころか、いつまで保つか…」と見放されたJR九州が大復活できた本当の理由【元トップが明かす】 - ニュースな本

1987年、日本国有鉄道（国鉄）が分割民営化された際、JR九州は「上場どころか、会社がいつまで存続できるのか」とまで言われるほど厳しい状況にありました。広大な九州の地には、採算の取れないローカル線が多く、鉄道事業だけでは黒字化が非常に困難だったからです。当時の社員たちの間にも、会社の将来に対する不安が広がっていたと言われています。

しかし、そこからJR九州は見事に立ち直り、今では東京証券取引所に上場し、九州新幹線も全線開通させるなど、目覚ましい発展を遂げました。一体、何がこの大逆転劇を可能にしたのでしょうか。その鍵は、鉄道事業だけに頼らない多角的な経営戦略と、社員たちの「夢」を原動力にした挑戦にありました。

JR九州は、鉄道事業の赤字を補うため、積極的に不動産事業や流通事業、ホテル事業などに乗り出しました。駅ビル開発やマンション販売、コンビニエンスストアの展開など、鉄道の沿線価値を高め、地域に根ざしたサービスを提供することで、新たな収益源を確立していったのです。これは、単に鉄道を運行する会社という枠を超え、地域全体の「まちづくり」を担う企業へと変貌を遂げたことを意味します。例えば、博多駅周辺の再開発などはその象徴と言えるでしょう。

また、社員一人ひとりが「会社を良くしたい」「地域を盛り上げたい」という強い思いを持ち、困難な状況でも諦めずに新しいアイデアを出し続けたことも大きな要因です。当時のトップが、そうした社員の熱意を汲み取り、挑戦を後押しする企業文化を醸成したことも、JR九州の復活には不可欠だったと考えられます。単なる交通インフラ企業ではなく、地域の人々の生活に密着したサービスを提供することで、地域からの信頼と支持を得ていったのです。

こうした取り組みは、結果的に九州経済の活性化にも貢献し、地域住民の生活の質向上にもつながっています。JR九州の例は、厳しい状況に直面した企業が、既存の枠にとらわれず、新たな価値創造に挑戦し続けることの重要性を示していると言えるでしょう。鉄道会社でありながら、地域に寄り添い、多岐にわたる事業を展開することで、持続可能な成長を実現した好例として、多くの企業にとって学ぶべき点が多いのではないでしょうか。