中外製薬、協和キリン、旭化成セラピューティクス…製薬研究所が続々「首都圏回帰」する深い理由 - 医薬経済ONLINE発

最近、製薬会社の研究所が、これまで地方にあった場所から、東京や神奈川といった首都圏に続々と戻ってきている動きがあります。例えば、協和キリンという会社は、研究所を神奈川県の横浜市にある「横浜ビジネスパーク（YBP）」という場所に集めることを決めました。なぜ、製薬会社の研究所は、わざわざ首都圏に戻ってくるのでしょうか？そこには、いくつかの大切な理由があるようです。

一つ目の理由は、「優秀な人材が集まりやすい」ということです。新しい薬を開発するには、たくさんの専門知識を持った研究者が必要です。首都圏には、有名な大学がたくさんあり、優秀な学生や研究者が集まっています。また、他の研究機関や企業も集まっているので、情報交換をしたり、一緒に研究を進めたりしやすい環境があります。地方だと、こうした優秀な人材を見つけるのが難しくなることもあります。

二つ目の理由は、「最新の情報や技術に触れやすい」ことです。新しい薬を作る技術は、日々進歩しています。国際的な会議が開かれたり、最新の研究成果が発表されたりするのは、どうしても首都圏が多くなりがちです。研究所が首都圏にあれば、こうした最新の情報をいち早くキャッチアップし、自分たちの研究に活かすことができます。これは、新しい薬を開発するスピードに大きく影響します。

三つ目の理由は、「他の企業との連携がしやすい」ことです。製薬会社の研究開発は、一つの会社だけで完結することは少なくなっています。他の製薬会社や、バイオテクノロジー関連のベンチャー企業、大学などと協力して研究を進めることが増えています。研究所が首都圏にあれば、そうしたパートナー企業や大学との距離が近くなり、スムーズに連携を取りやすくなります。これは、研究開発の効率を高める上で非常に重要です。

もちろん、地方にも良い点はあります。自然が豊かで、研究に集中しやすい環境があるかもしれません。しかし、現代のスピード感のある研究開発においては、首都圏の持つ「人」「情報」「連携」といったメリットが、企業にとってより魅力的に映っているようです。この流れは、今後も続いていくのかもしれません。