家電量販店の再編始まる？ スマホ普及期の2012年と2027年の大きな違い(BCN)

家電量販店の世界で、大きな動きがありました。2012年、業界のトップを走っていたコジマがビックカメラに買収されたことは、当時大きなニュースになりました。あれから10年以上が経ち、今度は売上トップのヤマダホールディングスと、こちらも有力なエディオンが、対等な立場で経営統合の話し合いを進めているというのです。これは、家電業界の地図が大きく塗り替わる可能性を示唆しています。

なぜ、こうした再編が起きているのでしょうか。背景には、私たち消費者の買い物の仕方が大きく変わったことがあります。2012年頃は、スマートフォンの普及がまさに加速していた時期。新しいスマホや関連グッズを求めて、多くの人が家電量販店に足を運んでいました。お店には最新の技術が詰まった製品が並び、店員さんの説明を聞きながら、ワクワクしながら買い物を楽しむのが一般的でした。

しかし、時代は移り、私たちの生活はさらにデジタル化しました。スマートフォンは今や一人一台、いや、それ以上持っている人も珍しくありません。欲しい情報はインターネットで簡単に手に入り、価格比較もオンラインで瞬時にできます。家電製品も、インターネット通販で手軽に買えるようになりました。そうなると、わざわざお店に行って買う、という機会が減ってきますよね。

さらに、近年は新型コロナウイルスの影響もあり、自宅で過ごす時間が増え、巣ごもり需要で家電が売れる時期もありましたが、それも落ち着きつつあります。こうした中で、家電量販店にとっては、ただ商品を並べて売るだけでは生き残りが難しくなってきたのです。生き残るためには、お店ならではの強みを活かしたり、新しいサービスを考えたりする必要があります。

今回のヤマダHDとエディオンの動きは、そんな時代の変化に対応しようとする大きな一手と言えるでしょう。両社が一緒になることで、仕入れの力を強めたり、店舗のネットワークを広げたり、あるいはインターネット販売との連携を強化したりと、様々なシナジー（相乗効果）が期待されます。もしかしたら、私たちの知らない新しい家電の買い方が生まれるかもしれません。この再編が、今後の家電業界にどのような変化をもたらすのか、注目していきたいところです。