「お金を払えば買える」は幻想 石油危機が突きつけた日本の油断 (ホルムズ危機の教訓)

「何かあればお金を出せば買えるだろう」――。多くの日本人が、そう考えていたかもしれません。しかし、中東のホルムズ海峡で緊張が高まったことで、この「油断」が大きな間違いであったことが浮き彫りになりました。この出来事は、かつて経験した石油危機から、私たちは十分な教訓を学んでいなかったのではないか、と私たちに問いかけているようです。

昔、日本は中東からの石油に大きく頼っていました。しかし、石油ショックを経験してからは、「中東だけに頼るのは危ない。いろいろな国から買うようにしよう」「代替エネルギーも開発しよう」と、脱中東依存を進めてきたはずです。ところが、長い平和が続いたことで、その緊張感が少しずつ薄れてしまった。つまり、「また何かあったら、お金を出せばなんとかなるだろう」という、昔ながらの考え方に逆戻りしかけていたのかもしれません。

今回のホルムズ海峡の緊張は、そんな私たちの「緩み」に、「現実はそんなに甘くないぞ」と、厳しい現実を突きつけたわけです。石油や天然ガスといった資源は、もはや単なる「商品」ではありません。そこには、産油国の事情、国際政治の駆け引き、そして時には軍事的なリスクまでが複雑に絡み合っています。だから、お金さえ払えば確実に手に入る、という単純な話ではなくなっているのです。

では、私たちはどうすれば良いのでしょうか。まず、企業は、特定の国や地域に頼りすぎるのではなく、調達先をさらに多様化することが大切です。例えば、アメリカやオーストラリアなど、比較的安定している地域からの輸入を増やすといった方法が考えられます。そして、政府も、企業が調達先を多様化するのをしっかりと支援する必要があります。単に「買ってください」とお願いするだけでなく、インフラ整備の支援や、情報提供などを通じて、企業が安心して資源を確保できるように後押しすることが重要です。

さらに、忘れてはならないのが、アメリカとの連携です。ホルムズ海峡のような国際的な要衝の安全を守るためには、アメリカのような強力な軍事力を持つ国との協力が不可欠です。有事の際に、アメリカが行動を起こしやすいような関係を築いておくことは、日本自身の安全保障にもつながります。つまり、単に「資源を買う」という経済的な側面だけでなく、国際社会における日本の立ち位置や、軍事的な抑止力といった、より総合的な備えが求められているのです。

今回のホルムズ危機は、私たちに「備えよ、常に」という、当たり前のようでいて、ついつい忘れがちな教訓を改めて教えてくれたと言えるでしょう。