｢トラップすぎる｣｢消費生活センターに電話した｣の声も…DAZNが｢月980円表示で大炎上→謝罪｣もすでに信頼を失ったワケ | ライフ | 東洋経済オンライン

サッカーファンにとって待ちに待った2026年ワールドカップが史上最大規模で開催される中、スポーツコンテンツ配信サービス「DAZN（ダゾーン）」の契約を巡って、ちょっとした騒ぎが起きています。

「月額980円」という魅力的な価格に惹かれて契約しようとした多くの人が、実はこれが年間の総額契約で、実質はもっと高額になることに気づき、困惑したという話です。表示されていた「月額980円」は、実は1年間の契約を前提とした場合の月あたりの金額であり、最終的な支払いは年間で2万6340円になるという仕組みでした。しかも、途中で解約しようとすると、残りの期間の料金を一括で支払わなければならないという条件も含まれていたようです。

これに対し、インターネット上では「罠だ」「消費生活センターに相談した」といった声が相次ぎ、DAZNは謝罪に追い込まれました。なぜこのような事態が起きてしまったのでしょうか。

背景には、サブスクリプションサービスが普及する中で、料金体系が複雑化しているという現状があります。多くのサービスが、月払いと年払いで料金が異なったり、特定の期間だけ割引が適用されたりするため、消費者側が正確な情報を把握しにくいケースが増えています。特に、初回限定の割引や、特定のイベントに合わせたキャンペーンでは、注意深く規約を読まないと、後で「こんなはずではなかった」となりがちです。

今回DAZNが問題となったのは、表示の仕方が消費者に誤解を与えやすかった点にあります。「月額980円」という表記が、あたかも毎月980円を支払えばいつでも解約できるような印象を与えてしまったのでしょう。しかし、実際は年間契約の月割り料金であり、途中で解約するには違約金が発生するという、より複雑な条件が隠されていました。

このような問題は、企業と消費者の間の信頼関係を大きく損ねる可能性があります。特にスポーツファンは、熱狂的な気持ちでサービスを契約することが多いため、期待を裏切られたと感じたときの失望感は大きいです。一度失われた信頼を取り戻すのは容易ではありません。企業側は、料金体系や契約条件を、誰が見ても一目で理解できるように、より明確に表示する責任があります。そして私たち消費者も、契約する際には「本当にこの値段で合っているか」「解約条件はどうなっているか」など、少し立ち止まって確認する習慣を身につけることが大切だと改めて感じさせられます。