W杯64カ国案、インファンティーノ会長が撤回か 報道

■ 背景: FIFAは近年、ワールドカップの出場国数を拡大する方針を打ち出しており、2026年大会からは従来の32カ国から48カ国へと増加することが決まっている。今回、2030年大会についても、さらに64カ国へと拡大する案が浮上していた。しかし、この案は大会の運営や日程の過密化、試合の質の低下などを招くのではないかという懸念から、関係者の間で賛否両論があった。特に、大会の格式や競技性を重視する声からは、出場国増加への慎重論も根強かった。

■ なぜ重要か: 2030年W杯は、ウルグアイ、アルゼンチン、パラグアイ、スペイン、ポルトガル、モロッコによる史上初の複数大陸開催という歴史的な大会となる。そこに64カ国が参加するとなれば、大会期間の長期化や移動距離の増大など、運営面での課題は計り知れない。例えば、48カ国での開催でも、当初の計画より試合数が大幅に増えることが指摘されていた。64カ国となれば、その負担はさらに増し、選手たちのコンディション維持やファン・関係者の移動・宿泊といったインフラ面でも前例のない規模の課題が生じる。こうした状況下での拡大案撤回は、大会の実現可能性や質を考慮した現実的な判断とも言える。

■ 編集部の見立て: インファンティーノ会長が「支持を取り戻そうとしている」という報道は、同氏が近年進めてきたFIFAの改革や拡大路線に対する、一部からの反発や懸念を意識している可能性を示唆している。今回の64カ国案撤回は、そうした批判的な意見に配慮した動きと解釈できる。一方で、48カ国への拡大自体は既定路線であり、FIFAとしては今後も大会規模の拡大や収益増加を目指す姿勢は変わらないだろう。今回の撤回が、将来的な大会規模の拡大計画にどのような影響を与えるのか、あるいはFIFAの意思決定プロセスがより慎重になるのか、注目される。また、複数大陸開催という前例のない形式で、どのように大会を成功させるかという点も、引き続き重要な論点となるだろう。