ドル、インフレと原油安で綱引き　利上げ観測も揺れる

アメリカで発表された消費者物価指数（CPI）が上昇した、というニュースですね。

このCPIというのは、私たちの普段の生活で買うモノやサービスの「値段の平均」が、どれくらい上がったかを示す数字です。これが上がったということは、物価が全体的に上がっている、つまり「インフレ」が進んでいるサインと受け止められます。

アメリカの中央銀行にあたる連邦準備制度理事会（FRB）は、このインフレを抑えるために、これまでも金利を上げてきました。金利が上がると、お金を借りるのが難しくなったり、逆に貯金する方がお得になったりするので、世の中に出回るお金の量が減り、物価の上昇を抑える効果が期待できるんです。

今回のCPI上昇を受けて、「FRBはまだまだインフレを心配していて、もっと金利を上げるんじゃないか？」という見方が市場で強まりました。これが、もし本当なら、アメリカにお金を預けておくとより多くの利息がもらえるかもしれない、ということで、ドルが買われやすくなるはずでした。

ところが、話はそう単純ではありませんでした。もう一つの大きな要因として、「原油価格の下落」が挙げられています。

原油、つまり石油は、ガソリンやプラスチック製品など、私たちの身の回りの多くのモノの原料になります。そのため、原油の値段が下がると、それらを作るためのコストが下がり、結果として物価全体が落ち着く方向に働きます。つまり、原油安はインフレを抑える要因になるのです。

このように、アメリカでは「物価は上がっているから利上げしてほしい」という材料と、「原油が下がっているからインフレは落ち着くだろう」という材料がぶつかり合って、市場はどっちに動けばいいのか迷っている状態。そのため、金曜日の外国為替市場では、ドルの値動きがはっきりせず、一進一退の展開になった、というわけです。

これから市場は、FRBが次にどんなことを言うのか、そして、これから発表される経済の数字を見て、インフレが本当に落ち着くのか、それともまだ続くのかを慎重に見極めようとしています。この「インフレの行方」と、それにどう対応するかという「FRBの金融政策」が、今後のドルの値動きを大きく左右することになりそうです。