「スキル」より「デキル」？日本企業の能力主義の原点

■ 背景: 日本企業の人事制度において、長らく「能力主義」がその根幹を支えてきた。しかし、その「能力」という言葉が具体的に何を指すのかは曖昧なままである。本稿では、その原点を1969年に日本経済団体連合会（日経連）が提唱した「能力」の考え方にまで遡り、具体的なスキルや経験よりも、抽象的な「デキル」という側面が重視されるようになった経緯を詳細にたどっている。

■ なぜ重要か: この「スキル」ではなく「デキル」を重視する傾向は、現代の日本企業における人材育成や評価制度に大きな影響を与えていると考えられる。形式的には能力主義を掲げながらも、実態としては個人の具体的な成長や貢献が見えにくく、潜在的な能力やポテンシャルに依存した評価になりがちである。これは、従業員のモチベーション低下や、真に有能な人材の見極めを困難にする要因となりうる。

■ 編集部の見立て: 濱口桂一郎氏の著作を基にした本稿は、日本企業が抱える人事制度の根深い課題を浮き彫りにする。抽象的な「能力」への過度な依存は、時代に即したスキル習得や柔軟なキャリア形成を阻害する可能性がある。今後、企業が持続的な成長を遂げるためには、より具体的で測定可能な「スキル」を重視した評価・育成システムへの転換が求められるのではないだろうか。