「仕事が減らない」管理職に共通する組織の歪み

■ 背景: 多くの組織では、昇進して管理職になると、部下に業務を委譲したり、より戦略的な業務にシフトしたりすることで、一人当たりの仕事量が適切に配分されることが期待されます。しかし、実際には管理職になったにも関わらず、以前と変わらず、あるいはそれ以上に業務量が増加してしまうケースが少なくありません。これは、単なる個人の能力不足ではなく、組織構造や文化に根差した問題であることが、組織開発コンサルタントの勅使川原真衣氏の指摘するところです。彼女は、2万人ものビジネスパーソンを対象に、現場での観察と分析を積み重ねてきました。

■ なぜ重要か: この「管理職になっても仕事が減らない」という現象は、単に個々の管理職の負担増に留まらず、組織全体の生産性低下や、優秀な人材の疲弊・離職を招く深刻な問題です。管理職が本来注力すべき、チームの育成、戦略立案、イノベーションの推進といった重要な役割を担えなくなることで、組織の成長が阻害される可能性があります。例えば、ある中堅IT企業では、プロジェクトマネージャーが本来のマネジメント業務に加え、現場のコーディング作業まで担当し続けた結果、チーム全体のスキルアップが進まず、新しい技術への対応が遅れてしまった事例があります。

■ 編集部の見立て: 勅使川原氏の分析は、現代の多くの企業が直面する「管理職の役割定義の曖昧さ」や「属人的な業務分担」といった構造的な課題に光を当てています。彼女が提示する組織変革のコツは、表面的な業務改善にとどまらず、リーダーが自身の役割を再定義し、権限移譲やチームビルディングを意図的に行うことの重要性を示唆していると考えられます。今後、多くの企業で、管理職の負担軽減と組織全体のパフォーマンス向上を両立させるための具体的な施策が求められるでしょう。特に、リモートワークの普及により、従来以上にリーダーシップのあり方が問われる中、その示唆は大きいと言えます。