環境科学: 一時的な二酸化炭素除去は短寿命の気候強制因子を相殺する(Nature)

地球温暖化対策と聞くと、私たちは真っ先に「二酸化炭素（CO2）の排出量を減らすこと」を思い浮かべがちです。もちろん、それは非常に重要なことですが、実は地球温暖化にはCO2以外にも様々な温室効果ガスが影響を与えています。例えば、メタンや亜酸化窒素といったガスは、CO2に比べて大気中に留まる期間は短いものの、単位量あたりの温室効果は非常に高いという特徴があります。これらは「短寿命気候強制因子」と呼ばれ、主に農業活動などから排出されています。

今回注目したいのは、「一時的なCO2の除去（CDR）」が、これらの短寿命気候強制因子の影響を打ち消すことができるかもしれない、という新しい考え方です。これまでの議論では、CO2を除去する活動は、長期にわたってCO2を大気から取り除くことが前提とされてきました。しかし、この研究は、たとえ一時的にCO2を取り除くだけでも、短寿命気候強制因子の影響を相殺するのに役立つ可能性を示唆しています。

具体的にどういうことかというと、例えば農業セクターでは、家畜のゲップから出るメタンや、肥料から出る亜酸化窒素など、短寿命ながら強力な温室効果ガスが多く排出されます。これらの排出量を直接減らすのは難しい場合もあります。そこで、もし農家が、例えば一時的にCO2を吸収する植物を栽培したり、バイオ炭（炭素を土壌に固定する炭）を使ったりして、CO2を大気から一時的に除去する活動を行ったとします。この活動が、農業から排出される短寿命気候強制因子の温暖化効果を相殺する「クレジット」として認められる可能性がある、というわけです。

この考え方が実用化されれば、農業のような、これまでCO2削減の取り組みが難しかった分野でも、気候変動対策に貢献するインセンティブが生まれることになります。例えば、農家は持続可能な農業技術を導入しやすくなり、それが新たな収益源につながる可能性も出てきます。また、企業が自社の排出量をオフセットする際に、一時的なCDR活動を支援するという選択肢も増えるかもしれません。これは、気候変動対策の選択肢を広げ、より多くの主体が参加しやすくなる画期的なアプローチと言えるでしょう。ただし、一時的な除去がどの程度の効果を持つのか、そしてそのクレジットをどのように公平に評価するのか、といった具体的な仕組み作りには、まだ議論が必要です。