スペイン・フランスのインフレ高進、ECB利上げ観測強まる

ヨーロッパの経済に、ちょっとした「ドキッ」とするニュースが飛び込んできました。スペインとフランスという、ユーロ圏の中でも特に大きな国々で、物価が予想以上に上がっていることが明らかになったのです。

具体的に言うと、スペインのインフレ率、つまりモノやサービスの値段が上がっていくスピードは、欧州中央銀行（ECB）が「これくらいなら大丈夫」と定めている目標の2倍を超えてしまいました。これは、私たちが普段買っている食料品やガソリン、あるいはサービスなど、あらゆるものの値段が、思っていたよりも速いペースで上がっていることを意味します。

フランスも同様に、インフレ率が市場の予想を上回る伸びを見せました。これは、単にスペインだけの問題ではなく、ユーロ圏全体で物価が上がりやすい状況が続いている、というサインかもしれません。物価が上がりすぎると、私たちの生活は厳しくなります。お給料が同じでも、買えるものが減ってしまうからです。

こうした状況を受けて、ユーロ圏の経済を管理しているECBの動きに注目が集まっています。ECBは、物価の上がりすぎを抑えるために、お金を借りる時の金利を上げるという手段をよく使います。今回のインフレデータを受けて、ECBは来月開かれる会議で、この金利をさらに引き上げる可能性がかなり高まってきた、と多くの専門家が見ています。

実際、大手金融機関BNPパリバのエコノミスト（経済の専門家）は、「ECBが金利を引き上げることは、もうほとんど確実だろう」とまで言っています。金利が上がると、企業がお金を借りて新しい工場を作ったり、私たちがお家を買うために住宅ローンを組んだりするのが、少し難しくなるかもしれません。経済全体としては、少しブレーキがかかるイメージです。

しかし、ECBとしては、このまま物価が上がり続けるのを放置するわけにはいきません。物価の安定は、経済が健康に成長していくための大前提だからです。だからこそ、たとえ経済に少しブレーキがかかるとしても、インフレを抑え込むための「利上げ」という手段を選ばざるを得ない、という状況なのかもしれません。

このECBの判断が、今後のユーロ圏経済、そして私たちにもどう影響してくるのか、引き続き注目していきましょう。