OpenAIの高度AIでソフトバンクの脆弱性を1万件発見 孫正義氏「大変な危機」 日本の重要インフラ企業へ診断サービス提供

ソフトバンクグループが、最先端のAIを使ってサイバーセキュリティ対策を強化するサービスを発表しました。これは、まるでAIの専門家が24時間体制で会社のシステムをチェックし、どこに弱点がないかを探し出すようなものです。実際にソフトバンク社内で試したところ、なんと1万件もの「システムの穴」が見つかったと報じられています。これには孫正義氏も「大変な危機」とコメントするほど、その効果と同時に現状の課題を浮き彫りにしました。

近年、インターネットの普及とともに、企業を狙うサイバー攻撃は巧妙化し、その数も増え続けています。一昔前は、ウイルス対策ソフトを入れておけば安心という時代もありましたが、今はそうではありません。攻撃者は常に新しい手口を開発し、企業のシステムに侵入しようと狙っています。もし、重要なデータが盗まれたり、システムが停止してしまったりすれば、会社の信用問題だけでなく、経済的な大打撃にもつながりかねません。特に、電気やガス、水道といった私たちの生活に欠かせない「重要インフラ」を担う企業が攻撃されれば、社会全体が大混乱に陥る可能性もあります。

ソフトバンクが発表したこのサービスは、米OpenAIの高度なAI技術を応用しているとのこと。OpenAIといえば、対話型AIのChatGPTで一躍有名になった企業です。彼らのAIは、大量のデータからパターンを学習し、人間では見つけにくいような細かな異常や、将来起こりうるリスクまで予測する能力を持っています。この能力をセキュリティに応用することで、従来の人間によるチェックや、一般的なツールでは見つけられなかったような脆弱性（ぜいじゃくせい＝弱点）も発見できるようになるわけです。

この動きは、日本の企業、特に重要インフラを支える企業にとって非常に大きな意味を持ちます。これまで多くの企業が、サイバーセキュリティの専門家不足に悩まされてきました。しかし、AIの力を借りることで、より高度で効率的な対策が可能になります。もちろん、AIが万能というわけではありませんし、AI自身が新たな攻撃の標的になる可能性もゼロではありません。それでも、AIを「頼れる相棒」として活用し、常に最新の脅威に対応していく姿勢は、これからの企業経営において不可欠な要素となるでしょう。私たちの生活を守るためにも、こうした新しい技術が社会にどう浸透していくか、注目が集まります。