デリーの貧困層、45℃の猛暑で安全より生存を優先

インドの首都デリーで記録的な猛暑が続く中、経済的に困窮した労働者たちが極限の状況に置かれています。気温が45℃を超える日が続く中でも、彼らは仕事を休むことができません。理由はシンプルで、そして厳しい—働かなければ、その日の食べ物にもありつけないからです。

このニュースが浮き彫りにしているのは、経済格差と気候危機が交差するとき、最も弱い立場の人たちがどれほど脆いかという現実です。デリーで働く日雇い労働者や屋外作業の従事者の多くは、正規雇用ではなく非正規雇用です。つまり、休めば給料がゼロになります。医療保険もなく、労働時間や安全環境について交渉する立場もありません。

熱中症や脱水症状は、こうした環境で働く人たちにとって「職業病」同然です。しかし医者にかかる余裕はなく、多くの場合、症状が出ても仕事を続けるしかない。この悪循環は、個々の労働者の問題ではなく、社会の構造的な課題なのです。

気候変動によって猛暑が増えている一方で、労働者を守るセーフティネットが機能していない。インドに限った話ではなく、世界的に低所得層が気候変動の最初の被害者になる傾向があります。彼らは温暖化を引き起こした産業化の恩恵をほとんど受けていないのに、その代償を最も負担しているという矛盾です。

デリーの事例は、単なる「かわいそうなニュース」ではなく、先進国を含む全世界が直視すべき課題を示唆しています。気候対策と労働環境の改善は、もはや分けて考えられない問題になっているのです。