【四季報「夏号」】キオクシアに“衝撃”の見出し／最新号でレアな「絶好調」企業は8社／中東情勢で再注目のリユース業界／株主還元も注目！全上場会社の「DOE」がわかる／四季報創刊90周年 | ビジネス | 東洋経済オンライン

皆さんは『会社四季報』という雑誌をご存知でしょうか？これは、日本の上場企業すべてについて、業績の見通しや事業内容をまとめた、いわば「企業の健康診断書」のようなものです。年に4回発行され、投資家だけでなく、ビジネスパーソンにとっても日本の経済の今を知るための貴重な情報源となっています。

今回発売された『会社四季報2026年3集 夏号』からは、今の日本経済や産業の「熱い」部分と「冷たい」部分が浮き彫りになってきました。特に注目すべきは、半導体メモリー大手のキオクシアに関する見出しです。半導体業界は、スマホやパソコン、AIなど、私たちの生活に欠かせない技術の根幹を支えていますが、景気の波に大きく左右される特徴があります。一時期は絶好調だったこの業界も、需要と供給のバランスが崩れると、たちまち状況が厳しくなることがあります。キオクシアの事例は、半導体市場の変動の激しさを象徴していると言えるでしょう。

一方で、厳しい環境の中でも「絶好調」と評価された企業がわずか8社しかなかったというのは、今の日本企業全体の状況を物語っています。全体的に見ると、多くの企業が様々な課題に直面していることがわかります。しかし、その中でも光を放つ企業があるのは、それぞれの企業が独自の強みや戦略を持っているからに他なりません。どんな企業が、どんな理由で「絶好調」と評価されたのか、その背景を探ることは、これからのビジネスのヒントにも繋がるはずです。

また、中東情勢の不安定化という、一見すると日本の企業活動とは遠いように思える出来事が、意外な業界に影響を与えています。それが「リユース業界」です。世界情勢が不安定になると、資源価格が高騰したり、人々の節約志向が高まったりします。すると、新品を買うよりも中古品やリサイクル品を利用しようという動きが活発になるのです。これは、私たちの生活の中で「もったいない」という意識が強くなったり、環境への配慮が重要視されたりするのと似ています。リユース業界は、単なる中古品売買だけでなく、持続可能な社会の実現にも貢献する重要な役割を担っていると言えるでしょう。

さらに、近年注目されているのが「株主還元」の動きです。企業が得た利益を、株主にどのように還元するかを示す指標の一つに「DOE」（株主資本配当率）があります。これは、会社の規模や利益の増減に関わらず、安定して株主に利益を還元しようとする企業の姿勢を示すものです。企業が株主を大切にする姿勢を見せることは、長期的な視点で見ても、その企業への信頼を高めることに繋がります。これは、私たちがお店を選ぶときに、単に安いだけでなく、サービスの質や企業の信頼性を重視するのと似ています。より多くの企業が株主還元に積極的になることは、投資家にとってはもちろん、日本経済全体の活性化にも繋がる可能性があります。このように、『会社四季報』を読むことは、個別の企業の状況を知るだけでなく、日本経済全体のトレンドや、私たちの生活を取り巻く社会の変化を理解するための良いきっかけとなるのです。