中国と米国、世界の気候変動を偶然救う存在に

世界の気候変動対策、思わぬ「救世主」が登場？

これまで、地球温暖化という大きな問題に対して、ヨーロッパ連合（EU）がリーダーシップを発揮してきました。その柱の一つが「炭素価格設定」、つまり、CO2（二酸化炭素）を出す企業にお金を払ってもらう仕組みです。これは、企業が「なるべくCO2を出さないようにしよう」と努力するきっかけを作るためのもので、世界中の注目を集めてきました。いわば、EUが「気候変動対策のモデルケース」として、世界を引っ張っていく、という考え方です。

ところが最近、このEUのモデルとは少し違う形で、気候変動対策が進む可能性が出てきました。その鍵を握るのが、意外にも「中国」と「アメリカ」です。しかも、その方法はEUが目指してきたものとは、ちょっと方向性が違うようなのです。

まず、中国の話から。中国は、太陽光パネルや電気自動車（EV）など、環境に優しい技術（グリーンテクノロジー）への投資をものすごい勢いで進めています。この結果、これらの技術の価格がどんどん下がってきています。これは、世界中の国々が、環境に優しい技術を使いやすくなる、ということです。EUが「お金を払ってでもCO2を減らそう」と促すよりも、中国が「安くて良い技術をどんどん出す」ことで、結果的にCO2削減につながる、というわけです。まるで、EUが用意した「宿題」を、中国が「もっと楽で効率の良いやり方」でクリアしてしまった、というイメージでしょうか。

次に、アメリカの状況です。アメリカでは、トランプ前大統領の政策の影響で、石油の価格が急激に上がることがありました。石油は、車を動かしたり、電気を作ったりするのに使われることが多いエネルギー源です。この石油の値段が上がると、人々は「ガソリン代が高いな…」と感じたり、電気代も高くなるかもしれません。そうなると、「石油をもっと使うのはもったいない」「他のエネルギーを探そう」という気持ちが自然に生まれてきます。これも、EUのような制度的な仕組みではなく、市場の動き（値段の変化）が、結果的に化石燃料（石油など）の使用を減らす方向に働く、というものです。EUが「ルールで縛る」のではなく、アメリカでは「値段で誘導する」形になっていると言えるでしょう。

つまり、EUが目指してきた「炭素に値段をつけて、企業に努力させる」というやり方とは違う、中国の「安くて良いグリーン技術の提供」と、アメリカの「石油価格の変動」が、世界の気候変動対策を、ある意味で「偶然」進める力になっている、という興味深い状況が生まれているのです。これは、気候変動という大きな課題に対して、多様なアプローチがあることを示唆しています。