株価 初の7万1000円台に アメリカとイランの覚書署名で

18日の東京株式市場で、日経平均株価が歴史的な高値を記録しました。なんと、初めて7万1000円台に乗り、取引時間中の最高値を更新したんです。これは、私たちの日々の暮らしにも関わってくる、ちょっとした「お祭り騒ぎ」と言えるかもしれません。

この株価上昇の大きなきっかけとなったのは、遠く離れたアメリカとイランの間で「戦闘を終わらせよう」という内容の覚書が交わされた、というニュースでした。これを聞いて、「え、それが日本の株価とどう関係あるの？」と感じた人もいるかもしれませんね。

実は、世界は私たちが思っている以上に密接につながっています。特に、エネルギーの供給は世界の経済にとって非常に重要です。イランは石油をたくさん産出する国の一つ。もしそこで争いが続けば、石油の値段が上がったり、供給が不安定になったりして、世界中の企業の活動にブレーキがかかってしまいます。ガソリン代が上がったり、工場で使う燃料が高くなったりすれば、最終的には私たちの買う商品の値段にも影響が出てくるわけです。

逆に、争いが収まって平和に向かうとなると、「これで経済が安定するぞ！」という期待感が一気に高まります。投資家たちは、企業がもっと儲かるようになるだろう、と見込んで、株を買い始めるんですね。今回のケースもまさにそれで、アメリカとイランの「和解」のニュースが、世界経済の先行きに対する不安を和らげ、投資家たちの「買いたい」気持ちを強く刺激した結果、日本の株価も大きく上がった、というわけです。

日経平均株価が7万円台を超えるというのは、バブル経済期以来の、非常に高い水準です。これは、単に「株が上がった」だけでなく、日本の企業が世界の中で頑張っている証でもあります。円安が進んでいることも、海外に商品を売る日本の企業にとっては追い風になっています。例えば、自動車や電子部品など、日本の得意な製品が海外で高く評価され、それが企業の利益につながっているのです。

もちろん、株価が上がればすぐに私たちの給料が増える、というわけではありません。でも、年金や投資信託など、私たちのお金の一部が株で運用されている場合も多いので、株価が上がることは、間接的に私たちの資産が増える可能性も秘めているんです。今回の株価上昇は、世界情勢の安定への期待と、日本企業の底力が合わさって生まれた、ポジティブな動きと言えるでしょう。