性的表現に誤タップ誘導――ネットの“不快な広告”への苦情が1年で2倍に 件数も過去最多

インターネットを見ていると、思わず「なんだこれ？」と思ってしまうような広告に出くわすことがありますよね。特に、クリックしたつもりはないのに別のサイトに飛ばされたり、性的な表現で目を引こうとしたりする広告は、多くの人が不快に感じているようです。このほど、そういった「不快な広告」に関する苦情の相談窓口である日本広告審査機構（JARO）が、受け付けた件数の集計を発表しました。

その結果、2025年度にJAROに寄せられた広告に関する苦情は、なんと1万2589件にも達したとのこと。これは、前年度（2024年度）と比べて約1.5倍という大幅な増加です。さらに、この件数はJAROが設立されて以来、最も多い数字だそうで、コロナ禍で自宅で過ごす時間が長かった2020年度の件数（1万1560件）も超える、まさに過去最多の記録となりました。

なぜ、こんなにも広告への不満が増えているのでしょうか。考えられる理由としては、まずインターネット広告の多様化が挙げられます。動画広告や、SNS上で表示されるネイティブ広告など、広告の形がどんどん増えています。その中で、ユーザーの注意を引こうとするあまり、過激な表現や、意図せずクリックさせてしまうような仕掛けが使われるケースが増えているのかもしれません。特に、誤タップを誘うような広告は、ユーザー体験を著しく損なうため、強い不満につながりやすいと言えるでしょう。

また、コロナ禍を経て、オンラインでの情報収集やショッピングがさらに一般的になったことも影響していると考えられます。多くの人がインターネットを利用するようになった分、広告に触れる機会も増え、それに伴って不快な広告に遭遇する確率も上がっているのかもしれません。そして、一度不快な思いをすると、その記憶は残りやすく、以前よりも広告に対して敏感になっている可能性もあります。

JAROのような相談窓口に苦情が寄せられるということは、それだけ多くの人が広告に対して「おかしい」「不快だ」と感じ、何らかのアクションを起こしている証拠です。広告業界全体として、ユーザーが快適にインターネットを利用できるよう、より配慮のある広告表現が求められていると言えるでしょう。この苦情件数の増加は、広告主や広告媒体社にとって、見過ごせない重要なサインと言えそうです。